東京大学産学連携プロポーザル

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    「若手プロジェクトを救う」プロジェクト
    大木 清弘大学院経済学研究科 マネジメント専攻
     本研究は2022年度からの始動を目指しているプロジェクトである。テーマは「若手プロジェクトを救う」ことである。  近年、多くの企業で若手によるプロジェクトが行われている。「先のことは若い人に考えてほしい」「若い人の柔軟な思考が必要だ」「若い人の活性化にもつながるはずし、良い経験になるだろう」「自分たち老害は一歩引いた方が良い。多くはそういう「善意」からこうしたプロジェクトが行われている。具体的には新規事業開発、会社の30年後の姿を考える、新たなミッションを考える、などなどだ。  しかしそのプロジェクトの成果はどうだろうか?上手く行っているプロジェクトもあれば、もはや形骸化しているプロジェクトもあるだろう。本研究者は特に「後者」に関する声を聴くことも多く、自身も比較的「若手」として組織を見た時に、感じることもある。もし若手プロジェクトが上手く行かないのであれば、それはなぜなのか。若手の本音、マネジメント層の本音はどうなのだろうか。そもそもなぜ「若手」という年齢で区切って我々はプロジェクトを任せるのだろうか。というか、若手とは何歳のことなのか…こうしたことを一つ一つ紐解くことにより、死蔵する「若手プロジェクト」を減らしていきたい、というのが本研究の狙いである。  若手プロジェクトが上手く行かない企業、若手プロジェクトが上手く行っている企業、若手プロジェクトをこれから始めようと思っている企業、違和感を持っている企業。どのような企業でも、是非ともお話をさせていただきたい。皆様の知見を集め、書籍化をすることで、世の中の若手が本当に改革の旗印となるための手助けをするような研究を目指している。  具体的な研究プロセスとしては、本研究者は若手プロジェクトに関する過去の事例、既存研究などを整理し、日本企業で過去どのように扱われてきたのかを整理する。その上で企業の協力をいただいたうえで、成功事例も失敗事例も、必要ならば匿名性を担保したうえで、なぜ成功したのか、なぜ失敗したのかを明らかにしていきたい。そうした既存研究レビュー、過去の事例整理、そして最新の事例の分析を通じて、若手プロジェクトの問題の根幹を1年、ないし2年間で明らかにしていきたい。  企業として興味を持った場合は、産学連携を通じてご連絡をいただきたい。個人として興味を持った場合は、このサイトではなく、個人のアドレスに直接コンタクトをして欲しい。

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    「若手プロジェクトを救う」プロジェクト
    大木 清弘大学院経済学研究科 マネジメント専攻
     本研究は2022年度からの始動を目指しているプロジェクトである。テーマは「若手プロジェクトを救う」ことである。  近年、多くの企業で若手によるプロジェクトが行われている。「先のことは若い人に考えてほしい」「若い人の柔軟な思考が必要だ」「若い人の活性化にもつながるはずし、良い経験になるだろう」「自分たち老害は一歩引いた方が良い。多くはそういう「善意」からこうしたプロジェクトが行われている。具体的には新規事業開発、会社の30年後の姿を考える、新たなミッションを考える、などなどだ。  しかしそのプロジェクトの成果はどうだろうか?上手く行っているプロジェクトもあれば、もはや形骸化しているプロジェクトもあるだろう。本研究者は特に「後者」に関する声を聴くことも多く、自身も比較的「若手」として組織を見た時に、感じることもある。もし若手プロジェクトが上手く行かないのであれば、それはなぜなのか。若手の本音、マネジメント層の本音はどうなのだろうか。そもそもなぜ「若手」という年齢で区切って我々はプロジェクトを任せるのだろうか。というか、若手とは何歳のことなのか…こうしたことを一つ一つ紐解くことにより、死蔵する「若手プロジェクト」を減らしていきたい、というのが本研究の狙いである。  若手プロジェクトが上手く行かない企業、若手プロジェクトが上手く行っている企業、若手プロジェクトをこれから始めようと思っている企業、違和感を持っている企業。どのような企業でも、是非ともお話をさせていただきたい。皆様の知見を集め、書籍化をすることで、世の中の若手が本当に改革の旗印となるための手助けをするような研究を目指している。  具体的な研究プロセスとしては、本研究者は若手プロジェクトに関する過去の事例、既存研究などを整理し、日本企業で過去どのように扱われてきたのかを整理する。その上で企業の協力をいただいたうえで、成功事例も失敗事例も、必要ならば匿名性を担保したうえで、なぜ成功したのか、なぜ失敗したのかを明らかにしていきたい。そうした既存研究レビュー、過去の事例整理、そして最新の事例の分析を通じて、若手プロジェクトの問題の根幹を1年、ないし2年間で明らかにしていきたい。  企業として興味を持った場合は、産学連携を通じてご連絡をいただきたい。個人として興味を持った場合は、このサイトではなく、個人のアドレスに直接コンタクトをして欲しい。

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