消費者の決済手段選択
カテゴリー
- 経済・経営・政策・法律
SDGs
研究内容
私たち消費者は買い物に行くたびに、「現金」「クレジットカード」「デビットカード」、あるいはSuicaに代表される「電子マネー」等で支払うかの選択に迫られる。どのような決済手段が用いられるかは、個人の属性（性別、年齢、学歴、居住地域、所有するクレジットカードなど）と買い物の属性（購入金額、種類、購入場所など）に依存することは知られている。私の研究では、平均などの統計量を用いるだけでなく、「消費者は自分の効用を最大化するように決済手段を選ぶ」という経済学の仮定の下で、各個人がどのように決済手段を選んでいるのかという「ルール」を明らかにしてきた。そして、カナダの実際のデータを用いて、カナダ全国の商店でカードの受取が義務付けされたときに、どの程度現金の使用が減るかの予想を行ってきた。
カナダにおける、決済手段と取引金額の関係
カナダにおいて消費者がどのように決済手段を選んでいるかを横軸に金額（単位:カナダドル）、縦軸に各決済手段の選択確率を用いて示した。(a)では全データを用いたが、現実には各個人によって選択のパターンが異なるため、(b1)-(b3)では消費者のタイプ別に図示した。ビッグ・データなどでこのような消費者のパターンを把握する必要性を示している。
© 若森直樹
想定される応用
この手法を用いることにより，各種決済手段提供会社がどのような（金銭的な）インセンティブを付加すれば消費者がその決済手段をより使ってくれるようになるかを予測することが可能になる。
連携への希望
このような分析に興味を持つ民間企業をはじめ、より効率的な決済システムのデザインを考える政府機関・自治体との共同研究に非常に強い興味を持っている。
公開日 / 更新日
- 2021年12月21日
識別番号
- No. 00116-01