東京大学産学連携プロポーザル

エネルギー・環境技術は、京都議定書との関連もあり、その開発と普及が待望されている。しかしながら、技術的にも多様、複雑でありその評価は困難を伴う。この研究室では、技術の側面からばかりではなく、社会・経済の面も含めて総合的に地球環境問題の研究に取組んでいる。これらの成果、知見をベースとし、企業とも協力し、具体的テーマ（住宅、自動車、エネルギー変換技術他）を取り上げ、それらに対応するＬＣＡ手法、モデル開発手法（コスト・ベネフィット・アナリシスなど）を提示するとともに、新技術の普及を阻むコスト高などの初期バリアを克服するための戦略（海外への技術移転戦略を含む）をあわせて検討したい。