東京大学産学連携プロポーザル

学習と記憶のメカニズムの解明は、神経科学の重要な研究課題のひとつである。経験によって神経回路のどこが、どのように変化し以前と異なる行動を引き起こすのか。この研究室では、その仕組みを、学習に欠損を示す突然変異体の原因遺伝子の機能解明、遺伝子発現やタンパク質分子の動態の解析、神経活動の解析などを通じて明らかにする。研究材料には、遺伝学的な解析に適し、個体のすべての神経接続が明らかになっている線虫C. エレガンスを用いている。研究成果の創薬等への応用に関心のある企業への情報提供・学術指導等が可能である。

スポーツ科学および健康科学分野において、研究対象としてあまり注目されてこなかった「腱」の機能的役割や可塑性を通じて、新たな視点からスポーツパフォーマンス向上や健康増進を図ることを目指している。現在進めている研究テーマは以下のとおり。 　１）筋および腱の力学的特性（いわゆるバネ）の機能的役割 　２）筋および腱の力学的特性（いわゆるバネ）の可塑性 　３）腱の障害予防 　４）ヒト生体の筋および腱に関する新たな測定法の開発 これらの研究の応用・実装に関心を持つ企業・団体との連携が可能である。

SEKISUI HOUSE - KUMA LABでは、国際デザインスタジオ、デジタルファブリケーションセンター、デジタルアーカイブセンターの3つ活動を展開することによって、コンピュテーショナル・デザインやポストデジタル、アーバンデザイン、建築史学などの建築学の各領域における国際的な研究・教育拠点の確立を目指しながら、「未来の住まいのあり方」を探究している。 ⑴国際デザインスタジオ 最先端の多様な研究・教育に触れ、世界の建築の動向の変化にいち早く反応し、世界の文化多様性の推進に対して建築がどのように貢献できるかを議論・探求する。国際デザインスタジオでは、コンピュテーショナル・デザイン、ポストデジタル、アーバンデザインの各分野で活躍する建築家を世界から招聘し、半学期から1学期の期間にわたりデザインスタジオの指導をおこなう。 ⑵デジタルファブリケーションセンター 工学部1号館4階の180㎡の広さをもつスペースにおいて、デジタルファブリケーションの設備を刷新・拡充し、最先端の設備にアクセスできる環境を整備している。先進的なデジタルテクノロジーを用いた建築設計の研究をおこない、実際の都市環境に恒久的に設置することにより実践的な建築物の制作もおこなう。 ⑶デジタルアーカイブセンター 建築アーカイビングの手法・思想に関する研究および実践により、持続可能で豊かな都市環境を生み出すための既存の建築物ストックの活用方法をより実践的に探求する。 今後より活発に自治体や企業などと協力し、研究・提案を進めていきたい。

本研究グループでは、当事者研究※1を通じた新たな価値創造に関心を持ち、研究活動を展開している。当事者研究には、以下のような注目すべき特徴と可能性がある； 1.回復支援効果　：当事者が研究に参加することによって自らの症状に振り回されることなく自己認識を深め、ニーズの主張、主体性、創造性、共感性がはぐくまれる。[例：エスノメソドロジー・会話分析を用いたファシリテート方法の検討とWell-being変化の検証（綾屋, 2013）] 2. 学術的意義　：障害についての学術研究において、新規の仮説を提供する。[例：自閉症に関するまとめあげ困難説（綾屋・熊谷, 2008）] 3. ニーズの顕在化　：アンケート調査などと組み合わせることで、潜在的な困りごとやニーズが顕在化し、新しい支援サービスや技術開発のアイデアが生まれる。[例：まとめあげ支援技術、研究促進のためのライフログ用アプリ開発、学校デザインプロジェクト] 2012年度からは文部科学省科研費助成事業（新学術領域）「構成論的発達科学」※2という研究プロジェクトに参加し、医学・心理学分野との協働による当事者研究から生まれた仮説の検証実験や、ロボティクス・情報科学分野との協働による支援機器開発に着手している。 ①当事者研究を用いた教育・就労現場での障害児者支援 ②障害の有無にかかわりなく当事者研究の手法を用いた職場内での効率的な情報共有と価値創造 ③潜在的ニーズの把握やアイデアの実現 などに興味のある企業・団体からのコンタクトを希望する。 ※1　精神障害や依存症、発達障害などの当事者が、自らの困りごとの言語化と理論化を、類似の経験の持ち主とともに共同研究しようという日本固有の取り組み。全国そして韓国、中国などにも広がりつつある当事者研究のネットワーキング・アーカイブ化事業についても、上記科研費助成を得て進行中である。[関連HP：http://toukennet.jp/] ※2　http://devsci.isi.imi.i.u-tokyo.ac.jp/about

そこに暮らす人々にとってより良い環境とは何なのか。より人々に近い視点に立ち、環境工学を扱う研究を進めている。現在以下のような研究テーマに取り組んでおり、応用、社会実装等に関心のある企業・公的機関等との連携が可能である。　研究テーマ　　1) 環境配慮行動の促進　　　「市民の環境配慮行動実施状況の把握と心理因子の関連評価」　　　「情報提供が環境配慮行動にもたらす影響評価」　　　「ライフサイクル的な思考法教育に向けた基盤整備」　　2) リスクコミュニケーション　　　「飲料水における情報提供とリスク認知の関連性評価」　　3) 生活の質　　　「都市におけるQOL」　　4) 水辺の価値評価　　　「水辺に対する住民の価値評価構造の評価」　　　「江戸城外濠における環境用水導入に伴う水質改善効果の評価」

土質／地盤研究室では、人間の生活から切り離すことができない足元の地盤を対象として、主に物理学（特に力学）・化学・地学・数学の知見と、場合によっては生物学・地理学等の知見も活用して、問題解決に取り組んでいる。地盤工学の対象とする地盤には未知・未解明な領域が多数残っており、地盤調査・土質試験（事前診断）、地盤改良・補強（予防措置）、現地計測・逆解析（修復措置）など活動は広範に及ぶ。その中で本研究室は他にはない高精度で複雑な土質試験に取り組んでおり、蓄積された知見や計測技術等に関心を持つ企業からの連携提案を期待する。

専門分野は教育人間学。教育における人間と政治、社会との関係を思想研究によって問い直すことを研究テーマとしている。特に、ふだん自明のものとしてうけいれられている「教育」や「学校」を、歴史的・構造的な視点から相対化し、そのうえで、教育改革の筋道を追究していくことが、当面の研究課題である。具体的には、教育の公共性に関する思想研究、公共性の担い手を育てるシティズンシップ（市民性）教育、政治的リテラシーの問題などに、関心をもっている。 これらの研究に関心のある公共団体、企業との連携が可能である。

本研究室では、海洋生態系の変動メカニズムの解明に向けていろいろな研究課題に取り組んでいる。特に、海流や波浪、水塊の構造がどのように変動し、その変動が、海洋生態系を支える栄養塩や基礎生産者としての植物プランクトン、魚類の餌料となる動物プランクトン、そして魚類にどのようなインパクトを与えるのか、様々なスケールの変動を対象としてアプローチしている。それは、海面付近の数秒程度の変動から大気と連動した数10年規模の変動、地球温暖化に代表されるような100年規模の変動を含む。扱う対象は、波浪、黒潮、中層循環といった海洋の物理現象から栄養塩、植物プランクトン、動物プランクトン、さらには、マイワシ、マアジといった魚類やサンゴ、エチゼンクラゲ等に至るまで多岐にわたる。研究方法は、物理同化モデルや生態系モデルを用いた数値シミュレーションと船舶、係留ブイ等による現場観測で、衛星データや既往の観測資料も利用する。 主要な研究課題は以下の通りであり、研究成果や知見の活用・実装等に関心のある企業・団体との共同研究やコンサルテーションが可能である。 　主要な研究課題 　　黒潮が海洋生態系に与えるインパクトの定量的解明 　　波浪が沿岸域の生態系に与える影響の解明 　　イワシ類やマアジ等の輸送・回遊経路と生残機構の解明 　　地球温暖化が海洋生態系に与える影響の解明 　　海洋環境の変化に伴う有害生物の大増殖の機構解明

人の生活や社会，産業を支える新しいセンシング技術の創出を狙い、NEMS(Nanoelectromechanical systems)素子等のナノ構造やナノメカニカル構造体を利用したセンシングデバイス・システムに関する研究を行っている。 ナノメカニカル構造体は、ガス分子や光、熱、電磁気的作用など様々な微小量物質、微小物理量（センシング対象）に対し敏感にその共振特性を変化させるため、その変化量を検出，計測することにより、多様なセンシングデバイス・システムへの応用が期待される。 現在、荷電粒子ビーム技術（集束イオンビーム技術，電子ビーム技術）をベースにその実現のキーとなるナノ構造体やナノメカニカル構造体の作製技術に関する研究を行っている。また、ナノ構造体やナノ材料の物性や機能性，ナノメカニカル構造体の共振制御に関する研究を行い、センシングデバイスへの機能化を進めている。特に、ナノメカニカル構造体の“高感度性”とフォトニック構造の”光制御性”を複合的に活用し、光基礎物性のセンシングに関する研究を行い、生体ガスを利用した医療診断技術や環境化学物質の分析技術, 光波長安定化技術等の光通信技術の高度化に向けた研究を推進している。 これらの研究の応用・実用化に関心のある企業との連携が可能である。

専門分野は言語脳科学、脳計科学であり、人間を対象とする脳機能の解析、言語を中心とした高次脳機能のメカニズムの解析などの研究に取り組んでいる。 言語教育や言語コミュニケーション技術開発への応用に関心のある企業との連携を希望する。